OJTのときに考えるOffJT的な考え方【零細企業の人材育成】

人事系コンサルタントの永江です。
小さな会社では、OffJTを行うのが難しくて、育成はOJTのみということも珍しくありません。

OJTとOffJT

OJTとは、On the Job Training の頭文字をとったもので、仕事の現場で行われる訓練=トレーニングのことです。まだ習熟の途中であっても実際にやるべき業務に従事させ、それによって知識や技術を身につけさせます。一方のOffJTとは、Off the Job Training の略で、現場の業務とは別の機会をもうけて教育や訓練を行います。

OJTとOffJTは、どちらが良いというものではありません。理想的な運用としては、その場、そのとき、対象となる従業員のスキルや将来性など、いろいろなことを複合的に考えて適切な手法を使い分けます。比較的に失敗のゆるされる業務ならいきなりOJTで指導するのもアリですが、絶対に失敗してはいけない業務はOffJTでよく練習や訓練をしてから本番に臨みます。また、現場から離れた環境で研修を行うことによって知識面での学習効果を高めるという狙いでOffJTを行うこともあります。

OJTに頼りがちになるときの注意

どちらのトレーニング手法もそれぞれに有効性があるのですが、小さな会社はなかなかOffJTの機会を業務時間中に設定出来ないことが多いです。そのため指導や教育はOJTで行われることが多く、それ自体は良くないということはありません。ただ、OJTを行うときには注意があって、そのひとつが、指導内容の体系的な考えが忘れ去られがちということです。

物事を知って、理解して、練習して、できるようになって、という習熟には、その効率のために体系立てられた理論があったほうが良いです。そして、それにもとづいて効率的な順番も考えられると良いです。でも、現場の仕事というのはその順番どおりに発生するとは限りません。そして、効率の良くないステップでトレーニングが行われてしまうわけです。

体系的にOJTを考える

訓練は効率よく行われるのがよく、そのほうが対象のスタッフは早く成長します。スタッフが早く成長すればそれは会社の利益になるからそれを目指すために、効率よい訓練をするというのは当然といえば当然ですね。実際に現場で発生する業務によって訓練をするわけですが、ただ漫然と仕事を教えるよりも指導内容の体系というものは考えておいたほうが良いでしょう。

指導する内容を体系立てて考えておくということは、身につけてほしい業務の内容を体系立てて整理しておくということでもあります。業務や作業の内容を分類して、必要な知識やスキルも分類して、行き当たりばったりにならないように整理整頓しておきます。実際の現場では理想的な順番で指導できないことも多いと思いますが、教育係にあたる人が体系の意識を持っているのといないのとではちょっとした指導にも違いが出ます。そのとおりにならなくてもいいので、体系的にOJTを考えておくことをお勧めします。

 


 



人材要件の軸をしっかりと定める【零細企業の人材確保】

人事系コンサルタントの永江です。
最近は零細企業にかぎらず、組織が人材を確保するのが難しい状況のようです。
しかし、確保が難しいからといって入社してくれそうな人ならなんでもかんでも採用というわけにもいきません。しっかりと軸を定めて基準をもって採用活動を行いましょう。

人材要件の軸とは

人材要件の軸とは、どんな要素をもって採用可否の基準とつくるかという判断軸のことです。たとえば法人に対しての営業力や経験のていどを重要な判断材料にするとか、ある専門分野についての経験がどれくらいあるかを判断材料にするとかです。軸はいろいろと考えられるのですが、とうぜん、会社の事業および募集職種において重要な事柄でなければいけません。人材募集をかけるときの初期段階でしっかり考えておくべきことのひとつでしょう。

人材要件の軸が定まっていないと

人材要件の軸が定まっていないと、本来ならあまり必要でないスキルに惹かれて採用を決断してしまうかもしれません。そうすると、何かについて素晴らし能力をもっている人であっても自社で望むような活躍ができない可能性が高くなるかもしれません。あるいは、「この人、すごい!ぜひ、うちに来てほしい」と思って採用したのに、「思っていたイメージとちがう」となって入社後に冷遇してしまうかもしれません。

これらのことは、人材要件の軸が定まっていないことによって起きます。軸がしっかり決められていれば、そのそのモノサシを当てて判断できます。決まった軸のほかの要素によって惑わされることも減らせるでしょう。判断基準が定まっているということの前に、その基準を何によって設けるかという軸が明確であるのがよいです。

人材要件の軸を定めるための手順

人材要件の軸を定めるには、会社の事業と、事業の中での募集職種をきちんと定義づけておく必要があります。世の中にある一般的なイメージで「こうだろうな」と考えるのではなく、自社独自のものとして定義づけをします。定義づけはできるだけ細かく言語でします。ここであいまいにすると軸や基準もあいまいになるので注意しましょう。

業種や職種の内容が定義づけできたら、そこで現在の会社における不足点を言語化します。さらにその中で重要度が高く、かつ、不足の度合いが高いものをピックアップします。重要度と不速度の掛け算で数値化できると理想です。掛け算で数値が大きいものを最優先する軸として定め、さらに採用可否判断の基準となる程度を決めます。こうやって決めた軸と基準からズレないように採用活動を進めましょう。

人材に不足を感じていると「早く」という意識がどうしても働きます。でも、あたりまえですが、採用してからの時間のほうがずっと長いし、失敗したときの影響はすごく大きいです。軸をしっかりと定める。これを意識してみることをお勧めします。

 


 



社長がやる情報発信の注意【零細企業が人材を確保するために】

人事系コンサルタントの永江です。
最近では、社長さんがFacebookなどのSNSを活用するのも珍しくありません。
でも、どんな便利なツールにもいえることですが、やっぱりSNS活用には注意したほうがいいことがあります。

Facebookにありがちな投稿の傾向

私が見ている範囲ではありますが、Facebookに代表されるような実名型のSNSは、あるていどプライベートを晒すような投稿が多いです。人によっては仕事のことよりも、休日に誰とどこに行ったとか、誰とどんな食事をしたとか、そういう内容が多いです。上手な人はそういう内容の投稿からもうまく仕事につなげるのですが、単にプライベートを明らかにしているだけの人もいらっしゃいます。

これは、Facebookの仕組みにも起因していると思うのですが、「いいね」をなるべく多くもらいたいということが理由のひとつになっているのではないかと考えています。つまり、明確に仕事のこと、特に宣伝めいた投稿をすると「いいね」が少なくて、楽しく食事をしている様子なんかをアップすると「いいね」が多くもらえるのです。同じように投稿するなら反応が多くもらえるほうが嬉しいし、それで、「いいね」をもらえる可能性の高いジャンルの投稿が多くなるんだと思います。

目的は何かを忘れないように

私自身が自分に言い聞かせていますが、「楽しい」という感情とともにやっていることの目的を見失わないようにしたほうがいいです。Facebookで自分の事業を広く知ってもらおう、そのために頻繁に投稿しよう、でも、「いいね」を多くもらえるのは食事の投稿だ、だから……。となるのは理解できるし、それ自体は悪いことではありません。でも、目的を見失いがちになるので注意しましょう。

食事の投稿をしても、プライベートを晒しても、それで「いいね」をたくさんもらってSNS上で交流をふかめ、その先に事業のアピールをするということなら良いです。でも、いつの間にか「いいね」を多くもらうことが目的になってしまって、事業的なメリットにつなげることを忘れてしまってはいけません。たまにそういう人をお見かけします。繰り返しますが目的を忘れないようにしましょう。

情報発信の全般にいえる注意点

相手が明確な情報発信は、その目的を忘れにくいように思います。たとえば取引先の担当者に情報を伝えるというときに、伝えることの目的を見失うことは稀なのではないでしょうか。しかし、インターネット上のSNS等による情報発信は相手がハッキリとはしていなくて、あいまいで不特定多数だったりします。そうするとメッセージ性がぼやけてしまって、目的から外れた情報発信になってしまいます。そうならないためにも、不特定多数が見るような媒体であっても、ちゃんと相手を明確に想定して発信していくようにしましょう。ここでもペルソナ設定は重要です。

 


 



社長主導の案件では、事前に伝えることが抜けがちになる

人事系コンサルタントの永江です。
小さな会社でも、社長が主導となって進める案件がもちろんあります。
そして、大きな会社とちがって、社長がたったひとりで進めることも珍しくありません。

社長がたったひとりで進める案件

社長主導の案件といっても大企業であれば他に複数の人が関わります。でも、零細企業だと、社長がたったひとりで進める案件があるわけです。たとえば、新しい顧客を獲得する営業があって、関心をもってもらえて、そして契約にいたるまでの進行など。これにかかわるすべてのことを社長がひとりで行います。初期の営業、訪問しての説明、契約の詳細の検討から、実際の契約締結まで。すべてです。

従業員にとっては突然に降ってくる情報

さて、いよいよ契約が結ばれて取引が開始。会社どうしのやりとりがしばしば発生したり、社内の現場で作業が発生したりします。そのとき、いざ、まさにそのときになってようやく新規契約についてスタッフが知らされるというケースをときどき耳にします。従業員スタッフにしたら突然のことで、それまでに抱えていた「つもり」をジャマされることにもなります。もう少しやさしい言い方にしたとしても、驚かされるということはあるでしょう。あまり好ましいことではありません。

社長の考えとしては、常に部下スタッフの働きを見ていて、新しい取引が始まったとしても現場に特に問題はないとなっているのかもしれません。でも、それは社長のアタマの中にだけあって、突然に言われる従業員にとっては、この、突然に言われることそのものが不快の種になるのです。

事前に情報を伝えることを怠らない

社長がたったひとりで進める案件の場合でも、本当に、それこそ墓場まで持っていくくらいのレベルで社長オンリーの案件で済ませられるならかまいません。でも、会社として行う活動で、そういうことは滅多にないですよね。だから、ちゃんと、関係が発生しそうなスタッフには事前にゆるやかに伝えておきましょう。

案件の内容によっては機密として伝えられないこともあると思います。そういうときには、いわゆるオブラートに包んだような言い方を考えましょう。「詳しくは言えないけど、こんど手伝ってもらいたい案件が進行していて、話がまとまったら言うよ。」くらいの言い方でもかまわないと思います。青天の霹靂のように突然であることを避け、社長のアタマの中がブラックボックスだと思われないようにします。

 

私自身がいろいろな人からやられることがあって気になるのですが、「言ってなかったっけ?」とか「言ったつもりだったんだ。」という場合もあります。言ったつもりになっていたから悪気はないのでしょうね。でも、どこか初期の段階で「言っていないはず」と思える場面があるはずで、そのときにすぐに、「やわらかく伝えておく」ことをチェックリストに載せましょう。情報の伝達はこれからの時代のキーポイントのひとつです。

 


 



人の心や感性に気を配る【零細企業の人事】

人事系コンサルタントの永江です。
経営者が自然に陥りがちな思考について、その注意点。

日常の経営は左脳的になりがち

経営者の思考は左脳的になりがちです。未来のことをイメージしたりするのは右脳的な活動なのですが、日々の経営はきわめて左脳的。収支を考えたり、キャッシュフローを考えたりする数字の計算や、経営計画にもとづいたプロジェクトやタスクの管理など、左の脳みそが大活躍です。小さな会社であれば社長はそういうことを日常的に考えていますから、頭の使い方そのものがしだいに左脳的になっていきます。

スタッフは右脳的な感性を持っている

もちろん経営者だって右脳的な感性を持っているのですが、上述のような傾向が出てしまう。それに対して従業員スタッフは、その人の中の割合として社長よりも右脳的な思考が強くなります。本来はこちらがヒトとして一般的なのかもしれませんね。仕事をしながらでも、右脳的な感性や感情、心の部分がバンバン出てきます。

社長に気をつけてほしいのは、その、スタッフがバンバン発揮してしまう感性や感情の部分も大切にするということです。良いことだとは思いませんが、どうしても感情が仕事に影響を及ぼします。イライラしていたら仕事の質が落ちるかもしれません。他のことが気になって仕事に集中できずにミスをするかもしれません。どうしても仕事に影響してしまう要素として心や感性というものを持っているのです。

人の心や感性に気を配る

考えてみたら従業員だけではなく、社長さんはたくさんの他人を交流をします。そしてそのすべての人が心や感性を持っています。社長がいくら左脳的に理性で物事を考えても行動をしても、相手は感情をもった人間です。その人達の心や感性に気を配るのは、ある意味ではマナーだともいえるかもしれません。

そして、従業員スタッフは会社にとっての財産です。その財産を大切に考えるなら、心や感性、感情の部分も大切にしなければいけません。経営者の日常は左脳的なアタマの使い方になりがちなので、バランスをとるために、人の心や感性に気を配ることを強めに意識することをお勧めいたします。

 


 



最近の求人媒体で有力なもの【零細企業が人材確保を確保するために】

人事系コンサルタントの永江です。
先日、ある地元企業の社長さんが中途採用をするということでハローワークに行かれたそうです。
そして求人票を出してみると……。

ハローワーク求人から、想定以上の反応が

その社長さんが求人票を提出されて、翌日には問合せがあったそうです。そして、選考のための書類を送ってもらう連絡をしたりしているうちに、1週間で6件の応募があったそうです。実はこの社長さん、人材確保に苦労していて、今までは地元求人誌などに有料で掲載をしていました。でも、求人を開始してすぐにこれほど応募あるなら、もっと早くハローワークに出せばよかったとおっしゃっています。

最近の石川県は求人状況が良くて、ハローワークの端末も待ち時間がほとんどないという話も聞きます。社長さんもその情報を得ていたらしく、だから求人票を出しても応募は無いだろうと思っていたそうです。以前はハローワークの求人からの応募もたくさんあったが、今でもそうだとは思えなかったということです。実際はそんなことありませんが……。

ハローワークのネット検索

求職している人への支援として、ハローワークのネット検索の利用を勧めることがあります。載っている求人の内容がどうこうじゃなくて、求人情報の項目数がすごく多くて勉強になるからです。有料で広告が掲載できる媒体と比べると、企業が載せられる情報量が非常に多いです。無料のもののほうが情報量がたくさん載せられるという状態です。仕事内容についても頑張って作文すればけっこう詳細なものを掲載できます。

さらに、昔とちがって現在は、ハローワークの求人情報は全国どこにいても同じものを確認できます。本当の昔は、各地それぞれのハローワークにある紙のファイルを見るしかありませんでしたが、今は本当に全国のどこにいても、です。家でも見られます。出先でも見られます。もちろんハローワークの端末でも。だから、仕事を探そうとする人が情報にアクセスしやすくなっていて、そういう意味では、見つけてもらいやすくなっているということですね。

ハロワ掲載情報からの広がり

前述の社長さんからさらに聞いたことです。ハローワークに求人票を出したあと、複数の求人情報系サイトから「うちにも掲載しませんか」という問合せが来たそうです。その中には無料で掲載できるものもあって、それはすぐに掲載してもらったそうです。求人情報サイトの営業(?)さんもハローワークの求人情報をチェックしていて、新規で掲載された企業さんに対してそういった連絡をしているもようです。

そうすると、ハローワークに掲載したことによって、単にハローワークで求人を探している人だけではなく、他への広がりが期待できます。実際に、掲載場所は広がったし、求人情報を見つけてもらえる可能性も広がりました。無料のものだからといってバカにできません。無料であるのは収益モデルが直接的じゃないだけで、十分に効果が得られます。職種や地域によっての差異はあると思いますが、無料なのだから試してみても損はないのではないでしょうか。

逆にいうと、求人をしている企業さんから直接に掲載料をいただく形の旧型媒体は厳しいかもしれませんね。私もこうやって無料のものをお勧めしてしまっていますし……。でも、求人をする企業さんにとっては効果の高さこそが重要な点ですから、もし、ハローワーク求人およびネットの無料掲載媒体を使っていなければ、ぜひ試してみてください。

 


 



利益の使いみち

思考力トレーナーで、人材育成コンサルタントの永江です。
私は、人事部門を専門として経営士会の正会員登録をし、コンサルタントとして活動しています。
人事部門が専門ではあるのですが、コンサルタントですから、とうぜんながら経営全般についてのご相談もお受けいたします。

会社の利益とは

まず、経営者の人なら分かるはずですが、会社の利益とは、社長が受け取るお金のことではありません。オーナー社長であっても、会社という法人から報酬をいただくことになるし、会社の利益とは、期末などの決算が終わったあとに増えている純資産のことです。

ここの違いが分からない人は、このあとを読まないほうがいいかもしれません。

利益の使いみちと、注意点

先に書いておきますが、会社の利益の使いみちを、スパーンと1つの正解としてこの記事で書くわけではありません。私自身がいろいろ考えてみて、先人たちの記録や著述などから学び、あれこれ書いてみるにすぎません。

まず、利益が確保されたら、次の期間における投資として、さらに利益が生まれるような使いみちを考えます。設備投資かもしれません。これまでにやっていない広告宣伝になるかもしれません。もちろん、従業員へのボーナスも考えられるし、福利厚生という形で社員に還元することも考えられます。

しかし、このときに注意したほうがいいと思っていることがあります。それは、スタッフに還元する社長が良い社長であると思われがちということです。世の中に多くありそうなこの考えには経営者として注意したいところです。もちろん、従業員に還元することは良いことです。ただし、それが、慈悲とか慈愛とか、なにかボランタリーな、というか、優しい人柄の現れとしてのものではないということです。

お金の使いみちは事業をうまく運営するため、さらなる利益のため

企業は資産を活用してさらに資産を増やす、つまり利益を追求する存在です。だから、仮にスタッフ等への配分があったとしても、それは利益追求活動の一貫でなくていけません。「あまったから、みんなに分けてあげる」という考えだけでは経営者として失格です。もちろん、そういう考え自体がダメというわけではありません。しかし、会社の資産は会社の存在意義のために使うという大原則を曲げてはいけないということです。

だから、スタッフに還元するならするで、それが、スタッフのモチベーションになるとか、次への活力になるとか、そういう効果も必要なのです。あるいは、引き止め効果があるとか、新しい人材確保のネタになるとかがあればOK。こういうことを言うと打算的だとか、ドライだとか言われるかもしれません。しかし、会社のお金を何に使うのか、それは会社のためという目的が無いのはむしろ法人に対する背任行為です。そうなるとむしろ罪。社長といえども法人に対しての背任はいけないし、利益の使いみちはちゃんと考えなくてはいけません。


 



叱るときはスパッと一瞬で【零細企業の人材育成】

人材育成コンサルタントの永江です。
社長さんが従業員を叱る場面、上司が部下を叱る場面、先生が生徒を叱る場面、いずれもスパッと一瞬で終わらせるのがよいです。

長々とお説教が続く人

いらっしゃいますよね。叱るというよりも、注意を与えるということで、長々とお説教をしつづける人。私は出くわしたことがないのですが、30分から1時間という人も珍しくなく、それより長く数時間という人もいらっしゃるそうです。いけません。

説教が長くなる人は、たとえば自分の説明が相手に正しく伝わっているのかどうか自信がないのかもしれません。ちゃんと伝わらないとまた同じ失敗をする。だから、自分で納得できるまで説明を続けるのだ。あるいは、部下が犯したミスに対してのマイナスの感情を説教することで晴らそうとしているのかもしれません。実はこの感情は説教しつづけることで晴れるものではないので、延々と説教が続きます。

長い説教のメリットとデメリット

長い説教のメリットは……、おそらく無いです。本人の気が晴れるかというとそうでもないですし、それによって部下の成長が促進されるかというとそれもありません。まあ、「おれがたっぷりと指導してやった」と勘違いしている人もいるかもしれませんが、実際にそういうことはありません。だから、メリットはないと思ってもらってけっこうです。

デメリットはたくさんあります。仕事の中なら時間が無駄になります。そして時間をかけたわりに叱られている従業員の心には響きません。「早くおわらないかな」くらいのことを思われて話の中身を聞いてもらえなくなるのが関の山。お互いに不愉快な感情だけが残って教育効果が薄いのが、長い説教というものです。

注意喚起、叱るときはスパッと!

とはいえ、従業員は失敗をします。人間ですし、自分よりも経験が浅いのであればなおさら。注意を与えなくてはいけない場面や、指導すべき状態になっていることはおおいにありえます。そのときには、スパッと短時間で、できるだけ短く叱って、それでおしまいにします。

インパクトを与えるためにキツい言い方をするのは場合によっては有効です。ただ、これはキャラクターによるので、ただ単に、ダメだった箇所を短く指摘して、どうするのが良かったかを考える機会と時間を与えます。短いやりとりだと伝わらない心配を持つかもしれませんが、短く伝える工夫と努力は経営者に必要なものだと考えます。できないのであればトレーニングすべき事柄のひとつだと思います。

従業員・スタッフに注意を与えるときには、あるいは叱るときには、短くスパッと一瞬で終わらせることをお勧めします。

 


 



社長が評価できる範囲は限定的である【零細企業の人事】

人材育成が得意な人事系コンサルタントの永江です。
思考力トレーナーでもあります。

会社の規模にかかわらず人事評価はしっかりしたい

部下スタッフに対しての評価をどうすると良いのかという点において、小さな会社だから曖昧でよいなんてことはありません。会社の規模にかかわらず納得感を得られる評価をすべきです。そして、その評価を伝えるべきです。小さな会社だから、忙しくて時間がないから、というのはすべて言い訳にすぎません。経営者は、しっかりと従業員を評価すべきです。

ふわっとした評価の仕方は問題がある

零細企業の場合は、社長とスタッフの距離が近くなります。場合によっては仕事をしている間ずっと一緒に居ることもあります。そのうえで人事評価をして査定となって報酬の変更があったりします。その際に、評価項目をきちんと定めておくのが理想ですが、なかなかそうはいかずに、あいまいなままフワッと人物の全体を評価するケースもよく見られます。これはあまり良くないです。

なぜ項目を定めておく必要があるかというと、親しい関係での付き合いによって、仕事以外の部分を評価に加えてしまうからです。たとえば、なんとなく声が自分の好みだから、全体的に良い評価をしてしまう。イメージのよくない地域の出身だったから評価を下げてしまう。そんなことあるかと思いそうなことを、人は無意識にやってしまうのです。この点にはよく注意をしなくてはいけません。

限定的であるはずの「社長からの評価」

評価項目を定めるということは、評価する事柄を明確にすることです。一方で、「評価の対象としないもの」を明確にすることでもあります。項目が具体的に定まっていれば、そこに並んだ項目以外で評価することはなくなります。

そもそも経営者がスタッフを見て、仕事に関することで評価できることは限定的です。なぜなら、仕事の間の付き合いしか基本的にはないからです。業務時間外に食事に行ったりするかもしれませんが、そこでもスタッフは完全な素の姿を見せるわけではありません。やはり上司である社長に対しては遠慮もします。だから、仕事に関することしか見えないし、評価できないものなのです。

評価項目を設定していないと、仕事と関係ないことに評価が引っ張られるおそれがある。社長が評価できることはそもそも限定的なので、そこを肝に銘じて評価は項目の設定からしっかり行う。これが零細企業においても必要です。

 


 



上に立つものが持つ「ちゃんと説明する」という責任

思考力トレーナーで、人事系コンサルタントの永江です。

そういうものだから、そうする。決まりだから、ルールだから。

しばしば耳にすることです。学習塾や学校で生徒が「どうしてそうなるの?」と先生に尋ねます。それにたいして先生の答えが「そういうものだから、そう覚えておいて。」というもの。会社でも同様の場面があって、私自身が何度も出くわしました。部下が上司に「これをこうするのは、なぜでしょうか?」と質問すると、上司が部下に答えるのが「会社の決定だから。」とか「そういう決まりだから。」というものです。

言葉の意味として間違いではないんですよね。そういうものだから、そうする、そうなる。決まりだから、そうする。決定事項であるからそうする。それ自体は間違ってはいないことがほとんだと思います。

理由を伝えられないことの弊害やデメリット

そういうものであるとか、決まりであるとかは、たしかにそのとおりなのでしょうが、言われたほうはそれで納得するのでしょうか。私が接するケースだけではないと思うのですが、やはりどこかに不満げな感じになってしまうと思います。学校や塾の生徒なら、モヤモヤした感じで無理やり覚えようとするから勉強が楽しくありません。会社の部下なら、不満を持ちながらその業務にあたることになります。

子供の勉強についていえば、せっかく持った「どうしてだろう?」という好奇心を阻害することになります。会社の部下の例でいうと、意欲が低い状態で仕事をするのでパフォーマンスが悪くなる可能性があります。いずれにしても、理由が説明できないというのはあまりよろしくありmせん。

「そういうもの」だと伝えがちになる3つのパターン

学習塾や学校の勉強の場合は、事実として「そういうもの」だと言えるケースが3つに分類できます。ひとつは自然の摂理としてそうであるもの。2つめが、便宜上で誰かがそうだと決めて一般的に運用されていもの。3つめは、それによって成立する定理のようなものです。

1つめの自然の摂理は、たとえば万有引力があることのように、いわば「神がそうしたもうたこと」です。おそらくいくらつきつめても「理由」は分からず、せいぜい、「原理」を解明できるくらいでしょう。こういうものの説明に、私の場合なら、まさに「神様がそうしたのだ」と言います。これについては「理由などない」と言ってもいいし、我々が生きているこの世界は、そういう「神の創造物」のうえに成り立っています。

2つめのものは、たとえば数学で使う加減乗除の記号「+、ー、×、÷」や等号「=」や不等号「>、<」、簿記において貸借のどちらのグループを右にするのか、左にするのか、といった事柄などです。これらは、そもそもそうじゃなくても問題はなかったのですが、いったん誰かがそういうふうに決めて、あるいは自然に共通の符号としてみんなが使うようになって、それで、後世に生きる我々もそれに倣っているだけというものです。だから、これらについて「なぜ?」と質問されたら、私は、「誰かがそう決めた。誰かが決めなければ話が進まなかった。進めてくれた人に感謝しながら、それに倣って我々も話を進めよう。」と説明します。

3つめについては、1つめと2つめによって成立する事柄なので、それを使って説明できます。だから、3つめのことについて質問されて答えられないとしたら、その事柄について知識がないか、怠慢か、口止めをされているか、のどれかです。知識がないなら「すまないが、知らないのだ。」と正直に言う潔さがほしいところです。怠慢は論外なので心を入れ替えましょう。口止めというほどじゃなくても会社の場合なら、立場上の問題で言えないこともあると思います。この場合も「決まりだから」や「会社が決めたことだから」ではなくて、もっと上手な言い方を考えるべきだと思います。「すまないが、今は言えないのだ。申し訳ない。」と素直に言える上司のほうが部下は信頼するんじゃないでしょうか。

「上に立つ」ものの心構えとしての「ちゃんと説明する」姿勢

私は、上述の3つのパターンを意識したうえで「そういうものだから」と言っておしまいにすることを出来るだけ避けています。神様がそういうふうに作ったことと、誰かがそういうふうに決めたこと。これらは、本当にそのように伝えます。そして3つめのパターンについては全力で説明をします。分からない場合は「分からない」と答えます。塾の学習指導の場合は、自分への宿題として、次回までに調べて答えるようにしています。

会社員として働いていたときも、部下から質問されたときに「そういうもの」という言い方はぜったいにしないようにしていました。自分がそういう言われ方をしたときに納得できなかったからです。ときには、同僚の管理職が部下に対して「会社が決めたから」と言っているのを聞いて「彼にとってはあなたが『会社』なのだから、そういう言い方では不満が残る」と主張したこともあります。これは今になって考えると越権行為であった可能性もありますが……。

いずれにせよ、下から仰ぎ見られながら質問を受けたときに、それを受ける立場の人間は「ちゃんと説明する」姿勢が重要だと思います。そうでなければその立場にいることの責任を果たしているとはいえないとさえ思います。「調べてからあとで答える」でもかまわないと考えればそれほど大変ではないはずです。上に立つ人の心構えとして持っているといいのではないでしょうか。