人材育成の方針を考える王道の手順

人材育成コンサルタントで
思考力トレーナーの永江です。

人材育成を行おうとするときに、王道といえるような段取りがあります。それに従いさえすればいいというわけではありませんが、基本のパターンとして知っておくといいでしょう。その王道の、施策立案の段取りとは。

現在の人材育成レベルをチェック、確認する

人材育成の施策を考えるときに、最初にすべきは現状の把握です。今、自社の業務を行っている中で対象となる人たちがどうであるかの確認です。スタッフ全体としてどうなのかという観点も必要ですし、もちろん、一人ひとりの社員がどうであるかの観点も大切です。

一人ひとりの社員について、その人の強みと弱みを見てみましょう。ふだん漫然とスタッフの評価をしていると、ただその人の全体として「優秀だ」とか「イマイチだ」とか曖昧な味方をしているかもしれません。そうではなくて、具体的に会社の事業に貢献している点とそうでない点を洗い出します。また、ただ一人の評価社による判断だけではなく、できれば多角的な目線を入れて強みと弱みを見ていきましょう。

現状の把握をする際に、自社の全体的な方針や戦略もあわせて再確認しておきましょう。それによって次のすステップである「成長後の姿」がかわってきます。また、個々人の強みや弱みも会社の方向性に合っているかどうかで考えるべきです。

社員、スタッフがそれぞれ、今どうであるかの現状確認と、会社の方針や戦略の現状確認をあわせてやるのが第一段階です。

どういう社員になってほしいかを定義、明文化する

現状確認の次にやるのは、社員がどうなってほしいかという未来像の設定です。これについても、もちろん、会社の全体としての方針がかかわってきます。経営戦略や経営方針、それらを確認して、未来像を考えます。

それぞれの社員やスタッフにどういう成長をしてほしいのかは、3年、あるいは5年くらいのスパンで考えるといいかもしれません。1年では具体的な成長を確認しにくいし、10年だと、それまでの間に方針などの変更が必要になる可能性もあります。一般論としてこの期間設定がよいと言い切れるものでもないのですが、会社として適切な期間を検討しましょう。

そして、「こうなってほしい」という未来像は、個人々々に対してあるていど具体的に明示します。具体性がないと本人の目標設定がしにくいし、施策の評価もしにくいです。だから、本人との面談もしながら、成長の先に考えられる人物像を明文化することが大切です。

どういう社員になってほしいのかは、会社の方針などに合わせつつ、個別具体的に明示しましょう。

ギャップを埋めるために必要な施策を具体的に

現状の把握ができて、未来像の設定もできたら、そこにギャップがあるはずです。ギャップが見えてきたならば、ギャップを埋めるための方策を考えましょう。その方策こそが人材育成の施策となります。必要なスキルは何か、それを身につけるためのトレーニングの方法は何か、やり方や指導者の設定などを考えます。

ここまでも「明確化」「具体化」の必要性に触れていますが、育成や教育の施策ももちろん具体的でなければいけません。誰が、何を、いつ、どこで、どのようにするのか、誰が見てもわかるような形が理想です。

かりに、「顧客からのヒアリング能力を高めてほしい」と考えているスタッフがいるとします。そのスタッフに「ヒアリング力を高めよ」とだけ伝えてもわかりにくいです。たとえば「ヒアリング後に内容をレポートで提出する」という設定をし、そのレポートが上司から見て評価に値するかどうかチェックする。その評価もできるだけ具体的にする。そういう工夫や取り組みも必要になるかと思います。

ギャップを埋めるために何をするのか、評価する人、育成の対象者、意識にズレがないようにしながら具体的にしていきましょう。

PDCAサイクルをまわして継続的に改善をする

どんなに手間をかけて検討した施策であっても、実施後にうまくいかなかったと評価せざるをえない結果になる可能性はあります。むしろ、どこかしらに改善点が残るのは当然のことだと考えましょう。そして、適宜、改善点を見つけて修正をしていきます。

PDCAサイクルとは、計画、実行、確認、改善、という4つのフェーズを何度もまわしていくことです。繰り返していくなかで全体として良くなるように行動を続けます。人材育成の取り組みは、1度や2度の施策ですぐに効果が出るものではありません。そのことも、肝に銘じておかなくてはいけないことのひとつです。

ここで紹介している王道としての育成の段取りも、PDCAサイクルの中で、しだいに良い結果に近づけていくものだと考えます。

 

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